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2026年調剤報酬改定で残薬調整はなぜ重要?評価される薬剤師の介入方法

2026年(令和8年度)の調剤報酬改定で、残薬調整は「気づけると良い業務」から、薬剤師が実際に介入して評価される業務へ一段引き上げられました。
厚労省は改定の主なポイントとして残薬対策の強化を明示し、調剤報酬には調剤時残薬調整加算が新設されています。
さらに、かかりつけ薬剤師の評価も包括的な評価から、フォローアップや患家訪問など、実際に何をしたかが見える業務へ寄っています。
つまりこれからの薬剤師は、ただ処方箋どおりに調剤するだけでは足りません。
残薬がなぜ起きているのかを見抜き、処方内容や服薬方法を整え、必要なら医師へ提案し、次回につなげることが重要になります。
ただし、現場目線では大変な面もあります。
かかりつけ薬剤師指導料が服薬管理指導料に内包されることで、かかりつけ薬剤師を算定するだけでは、以前のように点数差を作りにくくなりました。
その減収分を補うには、フォローアップ加算、訪問加算、残薬調整、有害事象防止など、実際に行った介入を積み上げる必要があります。
そして残薬調整は、その中でも外来・在宅のどちらでも取り組みやすい重要な実績型加算です。
もしあなたが今、次のように感じているなら、このテーマはかなり重要です。
- 残薬確認はしているけれど、結局どう介入すればいいのか分からない
- 医師に提案したいが、どう伝えると通りやすいのか悩む
- 患者さんに「余っています」と言われても、その先の動き方に自信がない
- 残薬調整を増やすように言われても、現場でどう回せばいいのか分からない
- 業務だけ増えて、評価や年収に反映されるのか不安がある
この記事では、2026年改定で残薬調整がなぜ重要になったのか、どんな介入が評価されやすいのか、減収分を残薬調整でどこまで補えるのか、そして現場で明日からどう動けばいいのかを、実務目線で整理します。
2026年調剤報酬改定の残薬調整が重要な理由を先に解説
残薬調整は、患者さんの薬物療法最適化に直結する業務です。
最初に結論から言います。
2026年改定で残薬調整が重視されるのは、残薬があるまま同じ処方を繰り返しても、患者さんの薬物療法は良くならないからです。
薬が余っているということは、処方内容と患者さんの生活の間にズレがあるということです。
そのズレを見逃したまま同じ薬を渡し続けても、服薬状況は改善しません。
厚労省は改定の柱として、薬局・薬剤師業務の対人業務評価の見直しを掲げ、その中で残薬対策強化を明示しました。
改定後の体系では、調剤時残薬調整加算が新設され、さらにかかりつけ薬剤師訪問加算など、残薬確認や服薬管理を実際に行う業務が評価対象になっています。
要するに、これから評価されるのは「正確に渡したか」だけではなく、「患者さんの手元で起きている問題に介入できたか」です。
残薬調整は、その象徴的な業務です。
残薬を確認し、原因を探り、必要なら医師へ提案し、患者さんに合わせて薬物療法を整える。
ここまでできて初めて、薬剤師の介入価値が見えます。
なぜ「余っている薬を減らすこと」がここまで大事なのか
残薬は単なる“もったいない”問題ではありません。
残薬が多いということは、患者さんの服薬行動と処方内容の間に、何らかのズレがあることを意味します。
そのズレは、たとえば次のようなものです。
- 生活リズムに合わない服用タイミング
- 副作用による自己中断
- 薬の必要性への理解不足
- 吸入薬や自己注射などの手技の誤り
- 家族管理の混乱
- 症状改善後も続く漫然処方
つまり残薬調整とは、余っている薬を減らす作業ではありません。
薬物療法のズレを整える仕事です。
2026年改定後に残薬調整が象徴的な業務になる理由
改定では、かかりつけ薬剤師指導料・包括管理料のような包括的評価が見直され、患者フォローアップ、患家訪問、服薬状況の総合的管理など、目に見える行動に評価が寄っています。
残薬調整はその中でも、外来でも在宅でも着手しやすく、しかも患者アウトカムに直結しやすい業務です。
だからこそ、残薬調整をきちんとできる薬剤師は、これからの改定後の現場で評価されやすくなります。
調剤時残薬調整加算とは?2026年改定の算定要件と変更点
調剤時残薬調整加算は、残薬を確認して調整につなげた介入を評価します。
今回の改定で新設された調剤時残薬調整加算は、患者さんまたは家族等から収集した情報に基づいて残薬が確認され、処方医の指示または照会の結果に基づき、残薬の調整のために調剤日数の変更が行われた場合に算定されます。
基本的には、7日分以上相当の調剤日数の変更が行われた場合が対象です。
制度上は、在宅患者へ処方箋が交付される前に処方内容を医師へ相談し、提案が反映された場合50点、在宅患者について日数変更が行われた場合50点、それ以外は30点です。
6日分以下でも、必要性があると判断し、理由を調剤報酬明細書に記載した場合は算定可能とされています。
今回の改定で変わった本質
大事なのは点数そのものだけではありません。
今回の改定で変わった本質は、残薬を見つけるだけではなく、日数変更や処方調整までつなげた介入が評価されることです。
つまり、「残薬がありますね」と気づいただけでは弱いです。
残薬がある理由を把握し、医師へ相談し、調剤日数や処方内容を整えるところまでつなげて、ようやく評価される介入になります。
処方時の残薬対応も意識されている
厚労省の改定ポイントでは、処方箋様式の見直しにより、医師が残薬量を勘案した減数調剤を行う旨を明示できる方向も示されています。
これは、処方時から調剤時まで一体で残薬を減らしていく流れを作ろうとしている、と読めます。
在宅で特に評価が強い理由
在宅患者に対しては、処方箋交付前の提案反映や日数変更が50点とされており、在宅での残薬調整はより強く位置づけられています。
これは、在宅では服薬実態や生活環境が外来以上に複雑で、残薬調整の必要性が高いからだと考えられます。
かかりつけ薬剤師の減収分を残薬調整だけで補うのは現実的か
残薬調整は重要ですが、これだけで減収分を補うのは簡単ではありません。
2026年改定後は、かかりつけ薬剤師を算定するだけでは、以前のように点数差を作りにくくなりました。
そのため、現場ではフォローアップ加算、訪問加算、残薬調整、有害事象防止など、実際に行った介入をどう積み上げるかが重要になります。
ただし、残薬調整だけで減収分を補うのは簡単ではありません。
たとえば、これまで月10回かかりつけ薬剤師指導料76点を算定していた薬剤師が、改定後に3か月以内再来局の服薬管理指導料45点で評価される場合、差は次のようになります。
旧制度:76点 × 10回 = 760点
改定後:45点 × 10回 = 450点
差:310点
この310点を調剤時残薬調整加算で補う場合、50点評価なら月7回程度、30点評価なら月11回程度の算定が必要になります。
50点評価であっても、月7回です。
30点評価なら、月11回程度が必要になります。
つまり、残薬調整は減収分を補う大切な実績型加算の1つですが、これだけで安定的に補うのはかなり大変です。
しかも、残薬調整は「余っていますか」と聞くだけで取れるものではありません。
残薬の原因を確認し、必要に応じて医師へ照会・提案し、調剤日数や処方内容の調整につなげ、次回も確認する必要があります。
ここまでやって初めて、残薬調整は本当に意味のある介入になります。
そのため、2026年改定後は、残薬調整を単独で見るのではなく、継続フォローアップ、有害事象防止、在宅訪問、ポリファーマシー介入と組み合わせて考えることが大切です。
かかりつけ薬剤師フォローアップ加算との関係は、2026年改定で継続フォローアップはどう変わる?薬剤師が確認すべきポイントでも詳しく解説しています。
現場で大切なのは、「残薬調整を何件取るか」だけではありません。
誰の残薬を優先して確認するのか。どの薬を調整対象にするのか。医師へどう提案するのか。次回どこまで確認するのか。
ここまで仕組み化できる薬局ほど、改定後の実績型評価に対応しやすくなります。
残薬が起こる原因とは?薬剤師が確認すべきポイント
残薬の原因分析が、適切な介入提案を決めます。
残薬調整で一番大事なのは、量だけではなく原因を見ることです。
残薬は、患者さんがだらしないから起きるわけではありません。
実際には、次のような理由がよくあります。
1. 服用タイミングが生活に合っていない
夕食後薬が不規則勤務で抜ける。
昼薬が仕事中に飲めない。
朝の内服が起床時間のばらつきで崩れる。
こうしたケースでは、患者さんは「飲めていない」とは言いにくくても、実際には生活に組み込めていません。
2. 副作用や体調変化で自己中断している
眠気、ふらつき、胃の不快感、便秘、食欲低下などがあると、患者さんは自己判断で薬を止めることがあります。
しかも本人は「先生に言うほどではない」と感じていたり、薬のせいだと思っていなかったりします。
この場合、残薬は単なる飲み忘れではありません。
薬学的有害事象のサインになっていることがあります。
3. 理解不足や手技不良
吸入薬、自己注射、外用薬、頓服薬は特に注意が必要です。
説明したつもりでも、患者さん側では「タイミングが分からない」「実際の使い方が違う」「症状がない日は使わない」などが起こります。
4. 家族管理や複数受診による混乱
家族が整理しているつもりでも、本人との認識がズレていたり、別の診療科の薬が混ざっていたりすることがあります。
このタイプは、患者さん本人だけに聞いても実態が見えにくいです。
家族や介護者がどこで困っているのかまで見ないと、本当の原因にたどり着けません。
5. 処方自体が現状に合わなくなっている
症状が落ち着いた後も漫然と続く頓服。
必要性が薄れている補助薬。
以前の生活を前提とした服用タイミング。
こうした処方は、患者さんの現状とズレると残薬になりやすいです。
薬剤師が本当に見るべきこと
薬剤師が見るべきなのは、「何日分余っているか」だけではありません。
本当に見るべきなのは、次の3つです。
- なぜ余るのか
- その原因は患者側か、処方側か、生活側か
- どう変えると患者さんにとって現実的になるか
ここを見抜けるかどうかで、残薬調整は単なる確認業務にも、評価される介入業務にも変わります。
評価される残薬調整の介入方法|確認・記録・提案・再確認の流れ
残薬調整は、確認から再確認までつなげて初めて価値が出ます。
評価される残薬調整には流れがあります。
おすすめは、確認、原因分析、記録、提案、再確認の5段階で考えることです。
1. 確認
まず残薬の有無を確認します。
ただし、「余っていますか?」だけでは弱いです。拾える情報が少ないからです。
次のような聞き方の方が、実態を拾いやすくなります。
- 前回の薬、どのくらい残っていますか
- 飲みにくい時間帯の薬はありませんか
- 飲むのをやめた薬はありませんか
- 吸入薬や外用薬はどのくらい残っていますか
- ご家族が管理していて困っていることはありませんか
2. 原因分析
残薬があったら、その理由を分けます。
- 飲み忘れ
- 副作用
- 理解不足
- 手技不良
- 生活リズム不一致
- 処方過多
- 症状改善後も漫然継続
ここを曖昧にすると、次の提案が弱くなります。
3. 記録
次に、薬歴へ記録します。
評価されやすいのは、単なる事実列挙ではなく、原因と次回アクションまで残している記録です。
悪い例:
「残薬あり」
良い例:
「A薬14日分残。夕食後薬で生活リズムに合わず飲み忘れ。副作用訴えなし。次回、朝へ集約可否を医師へ提案予定。」
4. 提案
医師へは、背景と提案をセットで伝えます。
弱い伝え方:
「A薬が余っています」
強い伝え方:
「A薬が14日分残っています。夕食後のタイミングが生活リズムに合わず飲み忘れが続いているようです。副作用はなく、患者さんも継続意思はあります。朝へ集約、または日数短縮のご検討をお願いします。」
制度上も、在宅患者へ処方箋交付前に処方内容を相談し、提案が反映された場合は50点評価とされており、提案までつなげる介入がより強く評価される構造です。
5. 再確認
残薬調整は1回で終わりではありません。
次回来局時やフォローアップ時に、変更後どうなったかを見ます。
- 本当に飲めるようになったか
- 残薬は減ったか
- 副作用はないか
- 手技や管理は改善したか
ここまでつながると、単発の残薬確認ではなく、継続的な薬物療法最適化になります。
残薬調整で医師に提案する方法|通りやすい伝え方と例文
医師提案には、残薬量・原因・方向性が必要です。
残薬調整がうまい薬剤師は、医師に“相談”ではなく“整理された提案”を出しています。
提案で意識したいのは、次の4点です。
- どの薬が余っているか
- どれくらい余っているか
- なぜ余っていると考えるか
- どう調整するのが妥当か
伝え方の例
例1:生活リズム不一致
「夕食後薬が14日分残。帰宅時間不規則で飲み忘れが多いとのこと。副作用なく継続希望あり。朝へ集約可能かご検討ください。」
例2:症状改善後の漫然継続
「頓服が毎回ほぼ未使用で残。患者さんは最近症状安定。継続必要性について次回見直しをご検討ください。」
例3:副作用疑い
「便秘薬の残薬多く、服用後の腹痛を理由に自己中断あり。症状と使用状況を踏まえ、剤形・用量変更の余地をご検討ください。」
医師提案で失敗しやすいポイント
- 残薬量だけ伝えて原因がない
- 患者意向が整理されていない
- 代替案がない
- 次回どうしたいかが見えない
医師は忙しいので、背景と方向性が一目で分かる提案の方が採用されやすいです。
残薬調整がうまい薬剤師とうまくいかない薬剤師の違い
残薬調整がうまい薬剤師は、患者さんを責めずに継続介入できます。
差は、知識量だけではありません。
残薬調整がうまい薬剤師は、患者さんを責めず、原因を整理し、次の行動につなげています。
うまい薬剤師の特徴
患者さんの責任にしない
「飲めていない=だめ」ではなく、「なぜ飲めないのか」を一緒に整理します。
薬ごとではなく患者さん全体で見る
一剤だけの残薬ではなく、生活時間、家族管理、複数診療科、他の副作用までつなげて見ます。
提案を次回につなげる
言いっぱなしで終わらず、変更後の結果を追います。
薬歴を介入の武器にする
事実だけでなく、原因、提案、次回方針まで残します。
うまくいかない薬剤師の特徴
- 「余っていますか?」で終わる
- 「残薬あり」とだけ記録する
- 「医師へ伝えた」で止まる
- 次回確認しない
- 患者さんの自己責任にしてしまう
改定後に評価されるのは、後者ではなく前者です。
現場で今日からできる残薬調整の改善策5選
残薬調整は、質問の統一と記録の改善で変わります。
残薬調整は、明日からでも改善できます。
現場でおすすめなのは次の5つです。
1. 残薬確認の聞き方をそろえる
スタッフごとに聞き方が違うと、拾える情報がばらつきます。
まずは薬局内で質問の型をそろえると、精度が上がります。
2. 「量」だけでなく「理由」まで記録する
残薬日数だけでは弱いです。
原因まで記録する習慣をつけると、提案しやすくなります。
3. 次回確認患者を決める
残薬があった患者さんをその場限りにしないことが大切です。
「次回再確認対象」として意識するだけでも継続性が出ます。
4. 医師に伝える文面の型を作る
薬局内で提案文のテンプレを作ると、誰でも介入しやすくなります。
残薬量、原因、患者意向、提案方向をセットにしておくと、医師にも伝わりやすくなります。
5. 成功事例を共有する
どんな提案が通ったか、どんな患者さんでうまくいったかを共有すると、薬局全体の介入力が上がります。
残薬調整は、薬剤師一人の頑張りだけでなく、薬局全体の仕組みで強くなる業務です。
残薬調整でよくある質問
残薬調整の疑問は、算定要件と実践の両面で整理しましょう。
Q1. 2026年調剤報酬改定で、なぜ残薬調整がここまで重視されるのですか?
残薬があるまま同じ処方を繰り返しても、薬物療法の適正化につながらないからです。厚労省は主なポイントとして残薬対策強化を示し、改定後の体系にも調剤時残薬調整加算を新設しています。
Q2. 調剤時残薬調整加算はどんな時に算定されますか?
患者さんまたは家族等からの情報で残薬が確認され、処方医の指示または照会結果に基づき、調剤日数変更が行われた場合に算定されます。区分により30点または50点です。
Q3. 残薬確認は「余っていますか?」と聞くだけではだめですか?
不十分です。余っている理由まで見ないと、次の介入につながりません。生活リズム、副作用、理解不足、手技不良、家族管理などまで確認する必要があります。
Q4. 在宅患者で残薬調整がより重要なのはなぜですか?
在宅では服薬実態や生活状況が外来より複雑で、処方提案や日数調整の必要性が高くなりやすいからです。制度上も、在宅患者に対する調整は50点評価になっています。
Q5. 医師への提案はどこまで具体的に書くべきですか?
残薬量、原因、患者意向、提案内容まで整理して書くのが理想です。「余っています」だけより、背景と方向性がある方が採用されやすいです。
Q6. 残薬調整と減薬提案は同じですか?
似ていますが同じではありません。残薬調整は日数変更や服用方法見直しも含みます。減薬そのものが目的ではなく、患者さんに合った薬物療法へ整えることが目的です。
Q7. かかりつけ薬剤師の減収分を残薬調整だけで補えますか?
理論上は補える場合もありますが、かなり大変です。たとえば月10回の旧かかりつけ薬剤師指導料との差310点を補うには、50点評価なら月7回程度、30点評価なら月11回程度の残薬調整が必要になります。
Q8. 残薬調整がうまい薬剤師の共通点はありますか?
患者さんの責任にせず原因を分析し、記録し、提案し、次回まで追えることです。単発確認で終わらないのが特徴です。
Q9. 薬歴には何を書けば評価につながりやすいですか?
残薬の有無だけでなく、量、原因、提案内容、次回確認方針まで書くことです。介入の流れが見える記録が大切です。
Q10. 残薬調整はどの患者から優先すべきですか?
高齢者、多剤服用患者、手技が必要な薬を使う患者、前回残薬があった患者、家族管理の患者、生活リズムが不規則な患者などが優先です。
Q11. 現場で最初にやるなら何から始めるべきですか?
残薬確認の聞き方をそろえ、残薬の理由まで記録することから始めるのがおすすめです。それだけでも提案の質がかなり上がります。
2026年改定で求められる残薬調整の実践ポイントまとめ
残薬調整は、原因把握と次回連携までつなげて完成します。
2026年調剤報酬改定で残薬調整が重要になったのは、処方箋どおりに出すだけでは、患者さんの薬物療法は最適化しないことが制度の前提としてより明確になったからです。
厚労省は残薬対策の強化を主な見直し項目に掲げ、調剤時残薬調整加算を新設しました。
これから評価されるのは、残薬を見つけることではありません。
なぜ余るのかを見抜き、処方を整え、必要なら医師へ提案し、次回までつなげることです。
また、かかりつけ薬剤師指導料が服薬管理指導料へ内包されることで、かかりつけを取るだけでは点数差を作りにくくなりました。
その減収分を補うには、フォローアップ加算、訪問加算、残薬調整、有害事象防止など、実際に行った介入を積み上げる必要があります。
ただし、残薬調整だけで減収分を補うのは簡単ではありません。
月10回の旧かかりつけ薬剤師指導料との差を補うには、50点評価でも月7回程度の残薬調整が必要になります。
だからこそ、残薬調整は単発の点数稼ぎではなく、薬局全体で仕組み化する必要があります。
「余っていますか?」で終わる薬剤師ではなく、「なぜ余るのか、どう整えるか」まで踏み込める薬剤師を目指してみてください。
それが、改定後に本当に評価される介入の第一歩になります。
今の職場で残薬調整まで評価されるか不安な薬剤師へ
2026年改定後は、残薬を確認するだけでなく、原因を見つけ、医師へ提案し、処方日数や服薬方法の調整につなげる力がより重要になります。
こうした業務を薬局全体で仕組み化できる職場なら、薬剤師としての経験は大きな強みになります。
一方で、残薬確認だけを現場に丸投げする、医師への提案ルートがない、薬歴や記録の型がない、業務だけ増えて評価や年収に反映されないと感じる場合は、今の職場に残り続けるリスクも一度整理しておきたいところです。
転職するかどうかを、今すぐ決める必要はありません。
まずは、今の職場で働き続けるべきか、他の選択肢も見ておくべきかを確認してみてください。

