【年収ダウン・ボーナスカット】薬剤師がすぐやるべきこと11選

薬局が暇で不安な薬剤師

最近患者さんの数が減ってきました。そのせいか、なるべく残業しないように指示が出ています。

つぎのボーナスはカットされるという話も出ています。薬局の経営がうまくいっていないのでしょうか？

年収ダウンの提示を受けた薬剤師

他社との合併に伴って人事制度が統一されるらしく、年収ダウンの提示を受けました。

がんばっても取り戻せないくらいの年収ダウンです。これからどうすれば良いでしょうか。

毎日仕事を頑張っているのに年収が増えない。ボーナスがカットされる。これでは、やってられないという気持ちになるのも当然です。

薬局の経営不振や売却、ボーナスカットのニュースがここ最近特に増えてきました。

クオール薬局では、2023年3月期の中間決算では営業利益が前年を下回っています。

これは、薬局が置かれている環境が厳しくなっているということ。

出荷調整の対応やコロナ対応など、仕事が忙しいにもかかわらず薬局として利益が出にくくなっているのです。

調剤報酬の改悪や受診抑制、競合店に処方せんを取られたことによる収入減、大きすぎる借入金など様々な影響がありますが、最終的にしわ寄せが来るのが私たちの給料です。

会社から年収ダウンやボーナスカットの話が出たら、私たち薬剤師はどうすればよいのか、できる対策をまとめました。

　本記事の内容
この記事を読むと次のことがわかります。

自己紹介

pharma_di（ファマディー）Follow @pharma_di
私は、全国に300店舗以上運営している大手調剤薬局チェーンの大型店舗で管理薬剤師をしています。

管理薬剤師歴は15年以上。現在は転職サイトの担当者と連絡をとりつつ、中途薬剤師の採用活動にも携わっています。
⇒私が薬剤師採用のために連絡を取っている、おすすめの薬剤師転職サイト

面接をした中途薬剤師は軽く20人を超えました。

私は過去2回転職をしていて、1回目は大失敗。ブラック薬局で過ごした数年間は地獄そのもの。

ブラック薬局に入らない方法、そこから脱却した方法を他の薬剤師にも役立ててほしいと思い、当サイト「薬剤師のための転職ブログ・ファマブロ」を始めました。

転職に失敗してしまう薬剤師がゼロになるまで書き続けます。

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薬剤師が転職をしようとして年収ダウンになりそうなら。

ボーナスカットの提示を受けた薬剤師がまず確認すべきこと3選

ボーナスカットの話が会社から出たら、あなたは何をするでしょうか。

特に何もせず、がっかりするだけという方が多いのではないでしょうか。

これでは会社の思うつぼです。

会社の思うつぼにさせないためにも、ボーナスカットの話が出たらやるべきことを3つまとめました。

ボーナスカットの話が出たらやるべきこと

ボーナスカットの理由を知る

会社からボーナスカットの話が出てきたらまずすることは、ボーナスカットの理由を知ること。

業績悪化が理由でのボーナスカットなら、次のボーナスも心配です。

今回だけの特殊要因によるものであれば心配いりませんが、構造的な問題が原因のボーナスカットなら、次のボーナスも、その次のボーナスも期待できないでしょう。

会社の経営陣はどういった対策を打ち出しているか

今回のボーナスカットについて、経営陣はどのような対策を打ち出しているでしょうか。

もちろん従業員だけでなく経営陣のボーナスもカットされているはずです。

今後の展望、目指す方向性などが社長から語られているのかをしっかり見て行きましょう。

「厳しい環境ですが、社員一丸となってこの難局を乗り越えましょう」などと言っているだけなら、それはただ策が無いということです。

会社の経営陣の指示は有効なものか

経営陣から薬局の従業員に下りてくる指示でよくあるのは次のようなものです。

これらは全て従業員に負担を強いるものです。

従業員に何をさせるのかではなく、これらが上手く進むように経営陣は何をするのかと言う点を良く見ておきましょう。

年収ダウン提示を受けた薬剤師がまず確認すべきこと8選

ボーナスカットが今回だけなら、業績悪化は一時的なものであり、来年度には元に戻るという想定なのでしょう。

しかし、人事制度や給与体系の変更まで切り込んでこられてしまったら危険信号です。

経営状態は相当よくないと思って間違いありません。

経営悪化の他にも、他社との合併を機に人事制度や給与体系を変更することがあります。

この場合、変更理由は経営悪化とは言わず、今後も持続していくためなどとうまい言い訳をして変更をするでしょう。

合併の場合の薬剤師の給料はほぼ例外なく、安い方に合わせられてしまいます。

そのため、平均よりも多くもらっている薬剤師は年収ダウンの提示をされることになるでしょう。

今まで頑張って良い評価を得て年収をアップさせてきたのに、人事制度や給与体系の変更により年収ダウンを提示される。

こんな事をされてはたまったものではありません。

年収ダウンの提示を受けたら薬剤師がまずやるべきことはこちらです。

年収ダウンの提示を受けたら薬剤師がまずやるべきこと

自分の年収がどのくらい下がるのかを調べる

人事制度や給与体系の変更が発表されると、個人宛に新旧の給与比較表が送付されてきます。

そこでどのくらい年収が下がってしまうのかを確認しましょう。

例えば、現行の給与400,000円、新制度の給与400,000円と記載されていたとします。

新旧の給与金額が同じだから大丈夫と思ってはいけません。

そこには大きな落とし穴があります。

新制度の給与内訳に調整手当とか調整給、移行調整給などの項目はないでしょうか。

これらの項目に記載の額はいずれ支給されなくなるものです。

調整手当についてはこちらをご覧ください。

新制度の給与400,000円の内訳に調整給17,000円と書かれていたら、この17,000円はある時期が来たら無くなります。

ある時期とは1年後かもしれませんし、毎年少しずつ段階的に減らされるのかもしれません。

どのペースで減少されていくのかは会社に確認しましょう。

調整手当、調整給、移行調整給などの項目に書かれている金額×12（カ月）で計算された金額が年収ダウン額となります。

基本給が減っていないかを調べる

年収はそれほど下がっていないからといって安心してはいけません。

賞与や残業代、退職金などの算出の基になる、基本給が減額されていないか良く調べましょう。

基本給が減額されているということは、賞与、残業代、退職金も減額となるということです。

基本給の減少額×賞与支給月数で計算された金額も年収ダウン額です。

先ほどの計算式と合わせると以下の式ができあがります。

調整手当等×12（カ月）＋基本給の減少額×賞与支給月数＋前年の残業代×（基本給の減額率）＝年収ダウン総額
※残業時間は同じと仮定した場合。

今後の昇給はどうなるか

新旧の年収を比較しただけではまだ不足です。

単年で比較するのではなく、長期にわたる影響を考慮しなければなりません。

今後の昇給額、昇給率がどうなっていくのかを十分確認しておきましょう。

不明な点は会社に説明を求めてください。

不足している資格や能力の取得

薬剤師が年収ダウンを避けるために必要な資格や能力があるなら、それを取得することに注力しましょう。

例えば、認定薬剤師や認定実務実習指導薬剤師の資格があれば年収ダウンを避けることができるかもしれません。

年収アップまたはダウンの回避の要件に保有資格の要件があるならば、積極的に取得を目指していきましょう。

人事制度を最大限活用する

例えば自分が選択した給与コースや、勤務地、転勤の可否などを変えることによって年収ダウンの幅を小さくすることができるかもしれません。

人事制度や給与体系をしっかり読み込みましょう。

勤務地を変えることができないか、転勤可能なコースに変更することができないかなど、年収アップにつながるような変更について検討してみてください。

年収ダウンの金額が頑張って取り戻せるかどうかを見極める

年収ダウンの金額はこれから頑張って取り戻せる（元に戻せる）額でしょうか。

提示された年収や今後の昇給、給与体系を見て判断します。

一時的に年収がダウンしてしまったとしても、今後の頑張りによって十分取り返せる額なら、今の会社に留まるのもよいでしょう。

このような場合には、転職も視野に入れていきましょう。

他社の薬局との年収相場を比較する

提示された年収が相場的にどうなのかを、他社の薬局の年収と比較してみましょう。

年収がダウンしたとしても、同じ地域の他社の薬局よりも年収が高ければ今の会社に留まった方がお得です。

逆に、他社の方が年収が高いなら、今の会社に留まる意味はもはやありません。

あなたが住んでいる地域の薬剤師の年収相場は、こちらに登録するとコンサルタントが無料で教えてくれます。

　他の薬剤師の年収相場を知りたい薬剤師向け

今後の身の振り方を考える

年収ダウンの提示を受けたということは、あなたは会社が望む働き方をしていないと言われているのと同じです。

今まで頑張って働いてきたにも関わらず、年収ダウンの提示はものすごくショックですね。

でも会社なんて所詮そんなもの。

会社のために頑張って働く必要など最初から無かったのです。

今の会社でなくても、患者さんのために正しい仕事ができる薬局は世の中にたくさんあります。

年収ダウン提示＝会社からは要らないと言われているのと同じ

もっとドライになっても大丈夫。

大丈夫でしょうか。S社やP社、K社の薬剤師さん。

今ならまだ薬剤師の転職先はたくさんありますよ。

薬局の経営悪化や倒産が増加している原因

経営悪化にとどまらず、薬局の倒産が増加しています。

倒産の件数自体はまだ少ないものの、増加しているという点には注意しておきましょう。

薬局が倒産する原因は主に以下の通りです。

新型コロナウイルス感染症による影響（受診控えと処方の長期化）

『2021年1-8月の「調剤薬局」の倒産は22件（前年同期比83.3％増）に達し、2004年の調査開始以来、年間最多だった2017年（17件）を大幅に上回った。』

引用：東京商工リサーチ

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、病院や診療所の経営状態が悪化しています。もちろん薬局も例外ではありませんね。

まだ、処方せん受付回数がコロナ禍前には戻り切っていないという薬局が少なくないと思います。

特に、耳鼻科と小児科の門前薬局はかなり痛手を負っているのではないでしょうか。

また、職員が感染してしまったことによる医療機関の休診の影響も大きいでしょう。

コロナの影響で患者さんが減っているのだから仕方ない。暇だから早く帰れて良いなどと思っていてはいけません。

この状況が長く続くようだと薬局の経営が本当にまずいことになります。

そうなったら薬剤師だって安泰ではありません。

賞与カット、給与カットが既に行われていたらまずい兆候。

その薬局から早めに逃げましょう！

また、大病院ではコロナ患者の入院対応に人手が取られてしまい、外来患者数を抑制しているのも薬局にとって痛い状況です。

多くの病院では、患者さんの来院頻度を減らすため、処方日数の長期化が行われました。

電話受診という形でも外来患者数を減らしています。

長期処方は薬局にとって減収要因です。

処方日数が増えると処方箋1枚当たりの薬剤費は増加しますが、調剤基本料の算定回数減少と技術料の頭打ちで、患者一人当たりの収益は低下します。

加えて長期処方のために購入した薬剤の支払いが急激に増えますので、資金繰りという面でも大きな影響を受けます。

つまり、長期処方が増えるとこうなります。

処方日数の長期化は薬局にとって最悪です

競合店の進出

最近、あなたの薬局の近くに新しい薬局がオープンしていませんか？

ドラッグストアが調剤をやり始めていませんか？

調剤併設のドラッグストアがオープンしていませんか？

倒産が増えているとはいえ、薬局数自体はまだ増加しています。

薬局周辺の状況はどうでしょうか。

処方せんが減っているのは、他の薬局に取られてしまっているのかもしれません。

薬局の評判が悪くて顧客が流出

あなたの薬局の接遇はどうですか？

薬剤師の言葉遣いは？

待ち時間は？

いつも欠品で迷惑をかけていませんか？

薬剤師や事務の対応が悪い、待ち時間が長い薬局は、それだけで患者さんはすぐに離れていきます。

患者さんは文句を言わずそおっと別の薬局に移りますので、薬局ではあまり気づかないんですよね。

そう言えば、あの人最近来ていないような。

あの人にだけ出ていた薬が動かなくなって初めて来局していないことに気づくことってありませんか？

最後に対応した薬剤師は誰でしょうか・・・。

門前医療機関の廃業

薬局の倒産理由として、最近増加しているのは門前医療機関の閉院によるもの。

高齢や跡継ぎがいないことが主な閉院理由です。

もし、あなたの薬局の集中率が高ければ、薬局も一緒に閉局することになるでしょう。

門前医療機関の先生の年齢は？

跡継ぎは？

今の薬局にとどまっても大丈夫なのか、転職したほうが良いのかを考える材料にしていただければと思います。

急激な店舗数増加（借入金の増加）

さくら薬局（クラフト株式会社）の例です。

さくら薬局は正確には倒産ではありません。倒産しないように再生をしている段階です。

経営悪化の原因は、合併等により急激に店舗数を増加させた結果、借金が膨れ上がってしまったところにコロナによる受診抑制で売上が減少したというものです。

一般薬剤師でも薬局の経営状況を確認しておいた方が良い理由

薬局長（管理薬剤師）は薬局の数字をよく見ていますから経営状況を把握しているでしょう。

これからは一般薬剤師であっても、経営状況を知っておかなければなりません。

一般薬剤師が薬局の経営状況を確認しておくと、良いことばかり。

良いことの具体例を挙げてみます。

薬局の数字に強くなり知識が増える

数字が読めるようになれば、薬局の問題点が見えてきます。

その数字を紐解いていくことにより、どこを改善する必要があるか、どこに力を入れなければいけないかがわかるようになります。

これができる薬剤師は評価が上がっていくはず。

これは、将来、管理薬剤師になったときに絶対得する知識。

一般薬剤師のうちから知っておいて損はありません。

転職の時に役立つ

薬局の数字を読めることは、管理薬剤師経験がなくても大きなアピールポイントになります。

良い薬局に転職できる可能性も高まるでしょう。

薬局が倒産する兆候をつかめる

これから薬局がバタバタと倒産する時代が来ます。

黒字であっても資金繰りがつかず銀行への支払いができなくなれば倒産します。

さすがに倒産するより前に事業譲渡などで他社に売られるでしょうが、今までと同じ待遇で採用してもらえるとは限りません。

薬局の数字を読むことができれば、倒産する前に兆候をつかめます。

身の振り方を早めに考えておくことができるでしょう。

一般薬剤師が薬局の経営状況を確認する方法

最低でも売上（特に調剤売上）と、人件費、在庫金額だけはしっかり見ておきましょう。

社内で公開されている業績資料などあればそれを確認しましょう。

公開されている資料がなければ過去からの推移をレセコンで調べましょう。

毎月の受付回数や調剤売上、処方箋単価はレセコンからすべて抽出可能です。

また、在庫についてはレセコンもしくは別で稼働させている在庫管理システムのデータを使います。

売上（特に調剤売上）はレセコンで見る

薬局にとって一番大切なのは調剤売上です。調剤売上はどのくらいでしょうか。

調剤メインの薬局においてはOTCや小分けの売上は微々たるもののはずです。

調剤売上がしっかりと前年同月比で伸びていれば問題ないと言えるでしょう。

受付回数はどうでしょうか。受付回数が前年同月比で増加していれば安心です。

技術料率はどうでしょうか。

利益の源泉とも言える技術料率が低下していると先行き不安です。

技術料率を上げるにはどうすればよいか。

しっかり算定していくとともに、算定漏れを防ぐことも大切です。

技術料をしっかり取っていかないと、売上が伸びても利益が伸びていきません。

人件費は見られないことが多いので指示で判断

費用のうち、最も割合が大きいのは人件費です。

ただ、人件費をカットする権限は一般薬剤師はもちろん管理薬剤師にもありません。

人を辞めさせることはできませんし、給与を下げることもできません。

人件費を減らすために薬局で唯一できるのは、残業を減らすことだけです。

残業を減らすよう指示が出ていないかどうかで判断してください。

「残業はなるべくしないように」が、「残業禁止」になったらまずい兆候です。

医薬品在庫金額は在庫管理システムで見る

費用とは若干異なるかもしれませんが、利益を減らすという意味では費用と言えるでしょう。

無駄な在庫（いわゆるデッドストック）は眠っていませんか？

卸から仕入れた薬を無駄なく使うことが大切です。期限切れ等で廃棄をしてしまうと利益減となります。

また、医薬品の購入代金が増加すればその分消費税を支払うことになり（租税公課が増える）、利益の減少につながります。

上場企業の薬局なら会社全体の経営の数字を閲覧可能

日本調剤、アイン薬局、クオール薬局など、上場している会社には経営状況を公開することが義務付けられています。

ホームページには投資家向け情報⇒IRなどに記載があるはずです。

売上や費用、利益まで全て書かれていますので是非確認してください。

投資家用ですので誰でも自由に見ることができます。

薬局がこんな状況だとかなり危ないので転職の準備が必要

受付回数や調剤売上が右肩上がりや横ばいなら良いですが、毎年減少傾向が続いているとなれば危険です。

受付回数や調剤売上が減っている原因は何でしょうか。

門前医療機関が減っているのか、競合店に奪われているのか。

そういった視点も持っておくことが大切です。

調剤売上減少→

利益減→

従業員の賞与カット→

売上や利益が戻らない→

さらなる人件費削減→

派遣薬剤師切り→

まだ足りない→

従業員削減→

まだ足りない→

従業員の給与カット→・・・

この流れに巻き込まれてはいけません。

薬剤師や事務の雇止め、賞与カット、給与カットにより、薬局の経営が回復すれば良いのですが、売上自体が減少している薬局においては、そう遠くない未来に倒産する可能性が高いでしょう。

賞与カットや給与カットなどの被害を被らないよう、自分が勤めている薬局の経営状態の把握をお願いします。

評判が悪い薬局は簡単に倒産する時代です。

　まとめ
あなたの薬局の経営状況はどうでしょうか。

経営状態があまりよくないことがわかったら、早めに転職サイトに登録して他社の求人情報を集めておいてください。

倒産してから動いたのでは遅すぎます。

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